イノベーションの社会学的普及モデルとしての、Rogersの議論

イノベーションの社会学的普及モデルとしての、Rogersの議論
ロジャース(Everett M. Rogers)は、product innovationの社会的普及を説明する理論的モデルとして、下記のような5分類をおこなっている。
1.Innovators (市場全体の2.27%)
2.Early Adopters (市場全体の13.59%, ロジャースはこの層をオピニオンリーダー層と規定している)
3.Early Majority(市場全体の34.13%)
4.Late Majority(市場全体の34.13%)
5.Laggards(市場全体の15.87%)

 
上記はイノベーションの採用時期が正規分布曲線(ベルカーブ)を描くという理論的仮定に基づいて、5分類をおこなったものと考えられる。単純化して「イノベーション」偏差値で考えると、偏差値70以上がInnovators、偏差値60-70がEarly Adopters、偏差値50-60がEarly Majority、偏差値40-50がLate Majority、偏差値40以下がLaggardsということになる。
Rogers-Innovation-diffusion
 
実際、カラーテレビの世帯別普及率増加は下記のように、上記の正規分布曲線(ベルカーブ)とかなり近い。
カラーテレビの普及率増加の歴史的推移1966-1977
 
 上記の内閣府「主要耐久消費財等の普及率(一般世帯)」に掲載されている数値データに基づき、カラーテレビと同じような普及率の変化を示している製品を一つ見つけ出して、上記のカラーテレビと同じようなグラフを作成しなさい。
 
 
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イノベーションのライフサイクル論としての、アッターバックのドミナントデザイン論

イノベーションのライフサイクル論としての、アッターバックのドミナントデザイン論
dominant-design1
[図の出典]Utterback, J.M., Abernathy, W.J. (1975) “A Dynamic Model of Process and Product Innovation,” OMEGA: The International Journal of Management of Science, Vol.3, No.6, p.645
Utterback, J.M. (1996) Mastering the Dynamics of Innovation, Harvard Business School Press,p.xviiの図1は上記の図を簡略化したものであると同時に、時期区分に関する用語が異なる。
Utterback and Abernathy(1975)では、p.656で詳しく論じているように、StageI,II,IIIという名称が使われている。
Stage I: uncoordinated process, product performance-maximizing strategy
Stage II: segmental process, sales-maximizing strategy
Stage III: systemic process, cost-minimizing strategy
Utterback(1996)では、Fluid phase, Trasitional pahse, Specific phaseという語句が使われている。これはdominant designとの関係で時期区分をしたものである。すなわち、dominant designの成立前をFluid phase、市場でdominant designが形成されつつある時期をTrasitional phase、市場でdominantなdesignが確固たる地位を築いた時期をSpecific phaseとしている。
これを市場のライフサイクルに当てはめると、Stage I (Fluid phase)が市場形成期、Stage II (Trasitional pahse)が市場成長期、Stage III (Specific phase)が市場成熟期に相当するものと考えられる。
 
今回の授業で特に取り上げたのは、下記のような特徴である。そしてこのことをPorterの基本戦略(generic strategies)と関連づけて論じた。
市場形成期 — product innovationが最も活発
市場成熟期 — process innovationが相対的に盛ん
 
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ビジネス・プロセスに関するイノベーションとしての「中間者排除」

ビジネス・プロセスにおける「中間者の排除」
単純化して言えば、ビジネス・プロセスは「製造」と「販売」という2要素で構成されている。
「製造」「販売」という要素はさらにいくつかの諸要素に分解することができる。それをどのような形で編成するのかは「企業の境界」設定の問題でもある。

「製造」と【販売」という要素の具体的構成の類型の一つは下記のようなものである。

類型1>「製造業者」-「卸売業者」-「小売業者」-「消費者」
類型2>「製造業者」-「販売業者」-「消費者」
類型3>「製造小売業者」-「消費者」
どのような類型が一般的なのかは業界によって異なる。
 
[考察してみよう]
問8 下記の会社は、「どの類型のどこに位置するのか?」を説明するとともに、「それぞれの業界においてどのような役割を果たしているのか?」あるいは「なぜそのような類型を採用しているのか?」を考察しなさい。
(1) 三菱食品
(2) ユニクロ
(3) トヨタ自動車
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動画視聴ニーズの充足の仕方に関する歴史的変遷

動画視聴ニーズの充足に関わる「機能」的定義視点 vs 「物理」的定義視点
 映画、テレビ番組、ネット動画は、動画視聴ニーズに対応する機能を持つものであるという機能的定義視点から見ると同一範疇に属する製品であるが、その物理的存在形態から見ると、「映画フィルムに記録された動画コンテンツ」としての映画、「テレビ電波を用いて放送される動画コンテンツ」としてのテレビ番組、「ネットで配信される動画コンテンツ」としてのネット動画というように物理的存在形態はそれぞれ異なる。
 
物理的視点から見た動画視聴ニーズの充足方法の歴史的推移
物理的視点から見ると、動画視聴ニーズの充足方法の主要な形態は下記の3つである。物理的視点から見たそうした差異に応じて、それぞれのニーズ充足を事業ドメインとする主要な企業は、映画会社、テレビ会社(テレビ局)、ネット企業というように異なる。

  1. 映画を見る - 映画館で映画を、big screen、すなわち、映画スクリーンで視聴する
  2. テレビを見る - 家でテレビ番組を、small screen、すなわち、テレビで視聴する
  3. ネット動画を見る - 通勤・通学の途中などでネット動画を、スマホで視聴する
 
電波利用によるテレビ放送が生み出した録画・再生ニーズの充足に関わる法的問題
「電波利用によるテレビ放送」は、リアルタイム配信型サービスに限定されていた結果として、必然的にテレビ放送番組の録画ニーズを生み出した。すなわち、「自分が見たいテレビ放送番組を、ビデオテープレコーダー(VTR)やハードディスクレコーダーなどに録画して、自分が好きな時間に再生して視聴したい」というニーズを生み出した。
 
しかしながらアメリカでは、日本とは異なり、私的使用を目的とした著作物の複製が認められていなかった。そのため、テレビ放送番組について著作権を有するユニバーサルスタジオやディズニーは、下記のような理由から、ビデオテープレコーダー(VTR)を製造・販売していたソニーを著作権侵害で訴えた。
 
  • 個人消費者が勝手にテレビ放送番組を複製するのを可能にする家庭用VTRは、必然的に複製権の独占の侵害、つまり著作権の侵害となる
  • その侵害行為を行うVTRを実際に使用した個人はもちろん、それを製造・販売するソニーは侵害行為に寄与している
 
第一審の地方裁判所は家庭内の録画はフェアユースに該当し著作権侵害に当たらないとしたが、第二審の控訴裁判所はフェアユースに該当せず著作権侵害に当たると逆の判決を下した。そして第三審の最高裁判所は、第一審と同じく、家庭内の録画にフェアユースを認め、「無料テレビ放送の電波から家庭内でビデオ録画を行うことは、著作権侵害には当たらない」とした。
 
ビデオソフトに関する物理的メディアの歴史的推移
 動画ニーズに関わる製品は、ビデオソフトに関してはVTR → DVD →ブルーレイディスクというように、より技術的性能の高い製品への世代交代が比較的スムーズに進んだ。(下記の図1,図2参照)
図1 日本におけるビデオソフトのメディア別売上数量の推移1978-2020
 
図2 日本におけるビデオソフトのメディア別売上金額の推移1978-2020
 
 ビデオソフトの動画ニーズに関わる製品イノベーションは、レンタル店用ビデオソフトに関してはVTR → DVDまではより技術的性能の高い製品への世代交代がスムーズに進んだが、ブルーレイディスクはDVDに取って代わることができなかった。
 
図3 日本におけるビデオソフトの販売用およびレンタル用のメディア別売上金額の推移1991-2020
(左図は販売用ビデオソフト、右図はレンタル用ビデオソフト)
 
 レンタルビデオ市場においてブルーレイディスクがDVDに取って代わることができなかったというこの後者の現象も、ある意味で技術のロックイン」現象である。このように販売用とレンタルビデオ店用で異なる結果になったということは、ビデオソフトがFAXのような「ネットワーク外部性に関するバンドワゴン効果」には従っていないことを暗に示すものである。
ビデオソフトの場合には、ビデオソフト、そのビデオソフトを再生する装置、レンタルビデオ店数との間に存在する相互補完性に関するバンドワゴン効果によってそのイノベーション・プロセスが規定されているのである
 
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白黒TVおよびカラーTVの世帯普及率の歴史的推移1957-1976

TV1957-1976
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レビットの「マーケティング近視眼」問題

  1. セオドア・レビット(Theodore Levitt)によれば、企業は、Productよりも、Needsの方をより重要視すべきである。すなわち、企業は、自らが顧客に現に提供している<製品>それ自体よりも、製品が充足している<顧客ニーズ>の方をより重要視すべきである。
     言い換えれば、「顧客に現にどのような製品(あるいはサービス)を提供するのか?」や「将来的にどのような製品(あるいはサービス)を提供するのか?」という企業活動のドメイン(対象領域)設定に際して、<製品>レベルに留まって定義することは適切ではない。製品(あるいはサービス)が充足する<顧客ニーズ>レベルにまで降りてドメインを設定すべきである、とレビットは主張している。

     企業活動のドメイン(対象領域)を 「製品」(あるいはサービス)レベルで定義することは、ドメインの物理的定義と呼ばれている。これに対して、企業活動のドメイン(対象領域)を 「製品」(あるいはサービス)が充足する<顧客ニーズ>レベルで定義することは、ドメインの機能的定義と呼ばれている。

  2. レビットは、物理的定義のレベルでのみドメイン設定を考えることを、「マーケティング近視眼」(Marketing Myopia)と呼んだ。
    レビットは下記のように、19世紀後半~20世紀前半期のアメリカの鉄道企業は、自社の事業ドメインを鉄道事業と捉えるという「マーケティング近視眼」に陥っていたために衰退したとしている。

    Levitt, T.(1960) “Marketing Myopia,” Harvard Business Review, July-Aug 2004.,p.138
    ”railroad executives seen themselves as being in the transportation business rather than the railroad business, they would have continued to grow. ”
    “The railroads did not stop growing because the need for passenger and freight transportation declined. That grew. The railroads are in trouble today not because that need was filled by others (cars, trucks, airplanes, and even telephones) but because it was not filled by the railroads themselves. They let others take customers away from them because they assumed themselves to be in the railroad business rather than in the transportation business. The reason they defined their industry incorrectly was that they were railroad oriented instead of transportation oriented; they were product oriented instead of customer oriented.”
     

    またレビットは、下記のように、20世紀中頃のアメリカのハリウッドの映画企業も「マーケティング近視眼」に陥った、としている。

    Levitt, T.(1960) “Marketing Myopia,” Harvard Business Review, July-Aug 2004,pp.138-139
    ” Hollywood barely escaped being totally ravished by television. Actually, all the established film companies went through drastic reorganizations. Some simply disappeared. All of them got into trouble not because of TV’s inroads but because of their own myopia. As with the railroads, Hollywood defined its business incorrectly. It thought it was in the movie business when it was actually in the entertainment business.”

    [考察してみよう]「20世紀中頃のアメリカのハリウッドの映画企業がマーケティング近視眼に陥ったとはどういうことなのか?」を,動画ニーズの充足という視点から考察してみよう。

    [関連参考資料]Grant, C. (1999) “Theodore Levitt’s Marketing Myopia,” Journal of Business Ethics , 18(4), pp.397-406
    https://www.jstor.org/stable/25074063

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佐野ゼミ2021年度入室試験問題(第3次)

佐野ゼミの2021年度入室試験(第3次)を下記要領で実施します。
 
1.募集人数:若干名
下記課題レポートの点数、および、面接試験の結果が良ければ若干名を超えて合格者を出す可能性もあります。またその逆に、下記課題レポートの点数、および、面接試験の結果が悪ければ合格者がゼロとなる可能性もありますので、応募される際には注意して下さい。
 
2.注意事項(その1) 提出された課題レポートを採点した点数が60点以上の人のみを対象として、Zoomによるオンライン面接試験を実施します。オンライン面接日時(6月12日実施予定)は、該当者の方々にOh-o! Meijiの「お知らせ」機能を使って個別に連絡をします。
 
3.注意事項(その2) 課題レポートの提出に際しては、下記WEBページ1に記載されている事項の内、A-1、A-2、A-3、B-1、B-2、B-3、C-1の7項目を厳守するとともに、下記WEBページ2に記載された要領で課題レポート作成に際して参考にした資料の一覧を作成してください。
この注意事項がきちんと守られていない場合には、課題レポートを不合格としますので、注意して下さい。
 
 
 
4.佐野ゼミ2021年度入室試験(第3次)における課題
本WEBサイト内の下記WEBページに記載された問題の内のどれか一つを選択して、レポートを作成しなさい。なお下記のWEBページの中には複数の問題が記載されているものがありますが、レポート作成に際してはどれか一つだけを取り上げて書いて下さい。(字数は自由です)

  1. カラーテレビの普及に関するイノベーション視点からの考察
    https://sanosemi.info/archives/4145

  2. 任天堂DS任天堂DSに関する製品イノベーション視点からの考察
    https://sanosemi.info/archives/4281

  3. アナログカメラからデジタルカメラへの製品イノベーションの社会的普及のあり方
    https://sanosemi.info/archives/3243
 
 
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2021年度情報公共論に関するQ&A

Q.こちらのアンケート等で出欠確認を行っているのでしょうか。アンケートに答えなくても出席扱いとなりますか。
A.「出席」という概念は、対面授業やリアルタイム配信型オンライン授業では問題となりますが、オンデマンド型オンライン授業では問題にならない、と考えています。
 出席という概念を拡張適用して考えれば、オンデマンド教材をきちんと視聴することがオンデマンド型オンライン授業における出席に相当することになります。

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NHKと「放送の公共性」

NHKは下記WEBページでは「電波は国民の共有財産であるということからすると、広い意味では民放も公共性があるということになります」というように民放にも公共性があるとしながらも、「公共放送とは営利を目的とせず、国家の統制からも自立して、公共の福祉のために行う放送」であるというように規定している。
 
 
NHKによるこうした規定に基づけば、公共放送であるための要素は下記の3つということになる。
 
1) 非営利性
2) 国家の統制からの自立
3) 公共の福祉への寄与
 
上記の3つの要素それぞれに関して、「NHKが本当にそうした要素規定をきちんと満たしているのか?」が下記のように問題となる。
 
  1. NHKは非営利性を強調しているが、NHKが受信者から強制的に徴収している受信料収入は、民放の上位3社のCM放送収入の合計を上回る巨額な金額である。そうした巨大な収入を持つにも関わらず、非営利性を強調することは不適切ではないのか?あるいは、非営利であることにどのような意味があるのか?
  2. 放送業務をおこなっている非営利の組織はNHKだけなのか?
  3. 公共の福祉への寄与は、NHK独自のことではなく、民放各局も同じではないのか?また民放は公共の福祉に寄与していないのか?
  4. 公共放送を支える資金源である受信料をNHKが独占しているのは適切なのか?NHK以外の放送業務をおこなっている非営利の組織(あるいは、放送業務を新規に開始したいと考えている非営利の組織)に対して、受信料を配分することがなされていないのは適切なのか?
  5. 国家の統制からの自立(の必要性)は、NHK独自のことではなく、民放各局も同じではないのか?また下記の問題にあるように、民放と比べてNHkが特に国家の統制からの自立をしているとは言えないのではないか?
  6. 国家の統制からの自立を強調しているが、NHKの報道は政府・与党からの干渉を受けていると批判されることも多いのではないか?例えば「2017年3月に森友学園問題を取り上げた際には、自殺した近畿財務局の職員にフレームアップしないよう、報道局長が強く求めた」(竹中明洋(2019))とされるし、最近では下記WEB記事のように、NHKの所管官庁である総務省の事務方トップ(「総務次官」)であった鈴木康雄・日本郵政上級副社長によるNHKへの「圧力」が問題になった。(日本郵政には、鈴木氏以外にも、総務省の元幹部が多数在籍している)
「国家の統制」・「政府・与党からの干渉」・「圧力団体」からのNHKの独立に関わる問題
 
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参考資料の記載方法(詳細版)

参考資料の出典表記に際しては、Who, When, What, Whereという4つの情報をその順に記載してください。具体的には、下記の4つの情報を、その順にきちんと記載しておくことが必要不可欠です。
 
1)「誰が著者なのか?」(個人名、集団名、組織名、企業名といった情報)
2) 「いつ発表(または作成)されたものなのか?」(本や報告書であれば出版年、雑誌記事であれば出版年と巻号、新聞記事・WEBニュース・プレスリリースであれば、発表年月日といった情報)
3) 「タイトルは何か?」(何についてのものなのか?)
4) 「どこで発表されたものなのか?」(本であれば出版社名、報告書であれば発行者名、雑誌であれば雑誌名、WEB資料であればサイト上の階層、および、URLアドレスといった情報)
 
下記に不適切な表記に関する修正方法の例を挙げます。下記事例などを参考に記載をおこなって下さい。
 
不適切記載の修正例1
[修正前]
平野勇治(2013)「デジタル化は映画の革命?」(2013/1/16)
https://chuplus.jp/blog/article/detail.php?comment_id=746&comment_sub_id=0&category_id=245

   ↓
[修正後]
平野勇治(2013a)「デジタル化は映画の革命?①」(平野勇治のミニシアターの映写室から)『中日新聞』2013年1月16日
https://plus.chunichi.co.jp/blog/hirano/article/245/746/
平野勇治(2013b)「デジタル化は映画の革命?②」(平野勇治のミニシアターの映写室から)『中日新聞』2013年2月8日
https://plus.chunichi.co.jp/blog/hirano/article/245/814/
平野勇治(2013c)「デジタル化は映画の革命?③」(平野勇治のミニシアターの映写室から)『中日新聞』2013年3月26日
https://plus.chunichi.co.jp/blog/hirano/article/245/975/

上記の修正前の記載は、掲載メディアが『中日新聞』であることが明記されてはいない点、および、掲載日として2013/1/16だけでなく2013/2/8と2013/3/26が挙げられてはいない点で不充分ですので、上記のような表記に訂正することが必要です。
 
不適切記載の修正例2
[修正前]
飯田陽一(2013)「航空機素材・製造技術の革新について」(2013/11)
https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/20131112_03.pdf

   ↓
[修正後]
飯田陽一(2013)「航空機素材・製造技術の革新について」東京大学生産技術研究所開催シンポジウム「航空機製造技術の飛躍的な発展を目指して」講演資料、2013年年11月12日
https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/event20131112.html
https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/20131112_03.pdf

上記は、東京大学生産技術研究所が2013年年11月12日に開催したシンポジウム「航空機製造技術の飛躍的な発展を目指して」(https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/event20131112.html)で飯田陽一(当時、経済産業省 製造産業局 航空機武器宇宙産業課 課長)氏が14:10-14:30におこなわれた講演の資料です。上記の引用表示では、そうした「出典」に関わる情報の記載がまったく不十分です。こうしたシンポジウムでの講演に関する引用表記に関して決まった書き方はありませんが、例えば上記のように書くのも一つの方法です。

なお上記資料を引用した場合には当該箇所で、「飯田陽一(当時、経済産業省 製造産業局 航空機武器宇宙産業課 課長)は、飯田陽一(2013)の中で・・・と書いている」といったような形でシンポジウムの報告者の肩書きを記載しておくことが必要です。

 
不適切記載の修正例3
[修正前]
「2019年 日本の広告費」解説―インターネット広告費が6年連続2桁成長、テレビメディアを上回る」ウェブ電通報 (dentsu-ho.com)
https://dentsu-ho.com/articles/7161

   ↓
[修正後]
北原利行(2019)「「2019年 日本の広告費」解説―インターネット広告費が6年連続2桁成長、テレビメディアを上回る」ウェブ電通報(電通広報局)、2020/03/11
https://dentsu-ho.com/articles/7161

上記の修正前の表記は、WEB記事の執筆者名が明記されていない点で不適切です。また発行主体が不明確な場合には、当該WEBページが掲載されているサイト名(この場合で言えばdentsu-ho.com)を記載するので構わないのですが、上記WEB記事は電通の広報局が発行主体であることが明記されていない点で不充分です。
 
不適切記載の修正例4
[修正前]
「転換点に来たECプラットフォーマー」in-Pocket、2016年6月9日
https://www.i3design.jp/in-pocket/3013

   ↓
[修正後]
藤元健太郎(2016)「転換点に来たECプラットフォーマー」in-Pocket (i3DESIGN)
https://www.i3design.jp/in-pocket/3013

上記の修正前の表記も、WEB記事の執筆者名が明記されていない点で不適切です。また発行主体がサイト名にあるi3DESIGN社のサイトであることの記載がない点もあまり適切ではありません。
上記のように記載するのが一つの方法です。

なお上記WEB記事は、同記事の中に記載されているように「アマゾンジャパンが物流代行サービスを強化 大型品や危険物、ワイン定温管理なども対応へ」『週刊 通販新聞』2016年6月2日(https://web.archive.org/web/20160605135753/http://www.tsuhanshinbun.com/archive/2016/06/post-2527.html)という業界新聞の記事の意味を解説したものですので、引用に際してはそうしたネタ元の記事も合わせて紹介しておくことが必要不可欠です。

 
不適切記載の修正例5
[修正前]
任天堂、有価証券報告書 2019年度
   ↓
[修正後]
任天堂(2020)『有価証券報告書 第80期(自2019年4月1日 至2020年3月31日)』
https://www.nintendo.co.jp/ir/pdf/2020/security_q2003.pdf

上記の修正前の表記は、タイトル部分に二重カギ括弧(『』)がない点でまず第一に不適切です。有価証券報告書のようにページ数が多い資料は、本の場合と同じく『』で括るようにして下さい。
また有価証券報告書の場合には、事業年度が第何期に該当するのか、および、事業年度期間の開始日と終了日を明記しておいて下さい。
さらに有価証券報告書は会社のIRライブラリーで公開されているのが一般的ですので、そのURLアドレスも必ず記載しておいてください。
 
不適切記載の修正例6
[修正前]
任天堂「Wii バーチャルコンソール」
https://www.nintendo.co.jp/wii/features/virtual_console.html
   ↓
[web.archive.org上にデータがある場合の修正例]
任天堂(2006)「Wii バーチャルコンソール」
https://web.archive.org/web/20061010194521/www.nintendo.co.jp/wii/features/virtual_console.html、2006年10月10日

佐野ゼミでは、上記のようにweb.archive.org上のデータを参照して最も古い日付を記入することを推奨しています。web.archive.org上にデータがある場合には必ずこちらの方法を取ってください。

なおこのようにweb.archive.org上のURLアドレスを記載する理由は,自分の引用先のWEBページが実際に存在していたことをきちんと示すためです。URLアドレスとともにアクセス日を記入したとしても、自らが記入したURLアドレスがリンク切れになっていた場合には、自分の引用先資料が本当に存在していたのかどうかが証明できません。
 しかしweb.archive.org上のURLアドレスを記載しておけば,ある特定の日時に実際に引用先資料が存在していたことを示すことができます。

例えば,下記のWEBニュース記事は、それが公開された当時のURLアドレスには既にデータがありません。

上記URLのWebページにジャンプすると、下記のような表示がされ、その内容を見ることができません。
 
Expired:掲載期限切れです
この記事は,産経デジタル との契約の掲載期限(6ヶ月間)を過ぎましたので本サーバから削除しました。
このページは20秒後にITmedia ニュース トップページに自動的に切り替わります。
 

このように元のURLアドレス上にデータがない場合でも、下記のようにweb.archive.org上のURLアドレスを記載しておけば,当該のWEBページが実際に存在していたことを客観的に示すことができます。(なお下記WEBページは、2021年6月7日現在では、圧縮保存されており、解凍してからの画面表示となるためか、表示までに数分間かかりました。最初、何も表示されなくてもしばらくお待ちください。)

 

[web.archive.org上にデータがない場合の修正例]
任天堂「Wii バーチャルコンソール」
https://www.nintendo.co.jp/wii/features/virtual_console.html、2021年1月20日アクセス

web.archive.org上にデータがない場合には、著者名の後に年に関する情報を入れる必要はありません。上記のようにURLアドレスの後にアクセス日を記入しておいてください。。
 
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