参考資料の記載方法(詳細版)

参考資料の出典表記に際しては、Who, When, What, Whereという4つの情報をその順に記載してください。具体的には、下記の4つの情報を、その順にきちんと記載しておくことが必要不可欠です。

 
1)「誰が著者なのか?」(個人名、集団名、組織名、企業名といった情報)
2) 「いつ発表(または作成)されたものなのか?」(本や報告書であれば出版年、雑誌記事であれば出版年と巻号、新聞記事・WEBニュース・プレスリリースであれば、発表年月日といった情報)
3) 「タイトルは何か?」(何についてのものなのか?)
4) 「どこで発表されたものなのか?」(本であれば出版社名、報告書であれば発行者名、雑誌であれば雑誌名、WEB資料であればURLといった情報)
 

下記に不適切な表記の例を挙げます。下記事例などを参考に記載をおこなって下さい。

 
不適切記載の修正例1
[修正前]
平野勇治(2013)「デジタル化は映画の革命?」(2013/1/16)
https://chuplus.jp/blog/article/detail.php?comment_id=746&comment_sub_id=0&category_id=245

   ↓
[修正後]
平野勇治(2013)「デジタル化は映画の革命?①」(平野勇治のミニシアターの映写室から)『中日新聞』2013年1月16日
https://plus.chunichi.co.jp/blog/hirano/article/245/746/
平野勇治(2013)「デジタル化は映画の革命?②」(平野勇治のミニシアターの映写室から)『中日新聞』2013年2月8日
https://plus.chunichi.co.jp/blog/hirano/article/245/814/
平野勇治(2013)「デジタル化は映画の革命?③」(平野勇治のミニシアターの映写室から)『中日新聞』2013年3月26日
https://plus.chunichi.co.jp/blog/hirano/article/245/975/

修正前の記載は、掲載メディアが『中日新聞』であることが明記されてはいない点、および、掲載日として2013/1/16だけでなく2013/2/8と2013/3/26が挙げられてはいない点で不充分でしたので、上記のような表記に訂正することが必要です。

 
不適切記載の修正例2
[修正前]
飯田陽一(2013)「航空機素材・製造技術の革新について」(2013/11)
https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/20131112_03.pdf

   ↓
[修正後]
飯田陽一(2013)「航空機素材・製造技術の革新について」東京大学生産技術研究所開催シンポジウム「航空機製造技術の飛躍的な発展を目指して」講演資料、2013年年11月12日
https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/event20131112.html
https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/20131112_03.pdf

上記は、東京大学生産技術研究所が2013年年11月12日に開催したシンポジウム「航空機製造技術の飛躍的な発展を目指して」(https://www.cmi.iis.u-tokyo.ac.jp/event/20131112/event20131112.html)で飯田陽一(当時、経済産業省 製造産業局 航空機武器宇宙産業課 課長)氏が14:10-14:30におこなわれた講演の資料です。上記の引用表示では、そうした「出典」に関わる情報の記載がまったく不十分です。こうしたシンポジウムでの講演に関する引用表記に関して決まった書き方はありませんが、例えば上記のように書くのも一つの方法です。

なお上記資料を引用した場合には当該箇所で、「飯田陽一(当時、経済産業省 製造産業局 航空機武器宇宙産業課 課長)は、飯田陽一(2013)の中で・・・と書いている」といったような形でシンポジウムの報告者の肩書きを記載しておくことが必要です。

 
不適切記載の修正例3
[修正前]
「2019年 日本の広告費」解説―インターネット広告費が6年連続2桁成長、テレビメディアを上回る」ウェブ電通報 (dentsu-ho.com)
https://dentsu-ho.com/articles/7161

   ↓
[修正後]
北原利行(2019)「「2019年 日本の広告費」解説―インターネット広告費が6年連続2桁成長、テレビメディアを上回る」ウェブ電通報(電通広報局)、2020/03/11
https://dentsu-ho.com/articles/7161

修正前の表記は、WEB記事の執筆者名が明記されていない点で不適切です。また発行主体が不明確な場合には、当該WEBページが掲載されているサイト名(この場合で言えばdentsu-ho.com)を記載するので構わないのですが、上記WEB記事は電通の広報局が発行主体であることが明記されていない点で不充分です。

 
不適切記載の修正例4
[修正前]
「転換点に来たECプラットフォーマー」in-Pocket、2016年6月9日
https://www.i3design.jp/in-pocket/3013

   ↓
[修正後]
藤元健太郎(2016)「転換点に来たECプラットフォーマー」in-Pocket (i3DESIGN)
https://www.i3design.jp/in-pocket/3013

上記の修正前の表記も、WEB記事の執筆者名が明記されていない点で不適切です。また発行主体がサイト名にあるi3DESIGN社のサイトであることの記載がない点もあまり適切ではありません。
上記のように記載するのが一つの方法です。

なお上記WEB記事は、同記事の中に記載されているように「アマゾンジャパンが物流代行サービスを強化 大型品や危険物、ワイン定温管理なども対応へ」『週刊 通販新聞』2016年6月2日(https://web.archive.org/web/20160605135753/http://www.tsuhanshinbun.com/archive/2016/06/post-2527.html)という業界新聞の記事の意味を解説したものですので、引用に際してはそうしたネタ元の記事も合わせて紹介しておくことが必要不可欠です。

 
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