SONYの音楽再生機器に関する製品イノベーション

問1 初代「カセット・ウォークマン」TPS-L2(1979)と初代「DATウォークマン」TCD-D3 (1990)の機能・性能を比較すると、下記のようになっている。初代DATウォークマンは初代カセット・ウォークマンにない機能を持った製品、カセット・ウォークマンよりも高性能な製品である。
それにも関わらず、「DATウォークマン」は累計出荷台数15万台と社会的普及に失敗した。その理由は何かを推測しなさい。
 
 
 
問2 20世紀中は、「CDウォークマン」の累計出荷台数は、「カセット・ウォークマン」の累計出荷台数よりもかなり低い。このようになっている理由に関して、下記の順で考察しなさい。
 
(1) ソニーは、カセット・ウォークマンに関して、初代の「TPS-L2」(1979)に引き続き、「WM-2」(1981)、「WM-20」(1983)、「WM-101」(1985)、「WM-109」(1986)、「WM-501」(1987)、「WM-505」(1988)、「WM-805」(1990)、15周年モデル「WM-EX1」,「WM-EX1HG」(1994)、「WM-EX5」(1996)、「WM-EX9」(1998)というように、絶えざるincremental innovationを執拗に追求した。
こうしたincremental innovationに関して、製品への新機能付加や、製品の高性能化という視点から具体的に説明しなさい。「WM-EX9(1998)では100時間連続再生を可能にした」などというように、できるだけ具体的数値を挙げてincremental innovationのあり方を考察しなさい。
 
(2)  CDウォークマンの累計出荷台数がカセット・ウォークマンの累計出荷台数よりもかなり低い理由に関して、補完財の視点から考察しなさい。
 
 
問3 初代「CDウォークマン」D-50(1984)は、その当時停滞していたCD市場を活性化し、CDの社会的普及を大きく促進したと、言われる
 
(1) なぜ初代「CDウォークマン」D-50(1984)がそのように言われるのかを具体的に考察しなさい。なおその際には、販売開始時の初代CDウォークマン D-50(1984)の原価率の数値を必ず入れなさい。
 
(2)  初代CDウォークマン」D-50(1984)がCD市場を活性化した結果と思われる数値を調べ、グラフ化しなさい。例えば、日本レコード協会の統計情報http://www.riaj.or.jp/f/data/index.htmlなどを基にしてCDに関する数値データの変化をグラフ化しなさい。
 
 
問4 ソニーでウォークマンの開発に携わった古賀宣行が下記雑誌記事の中で述べているように、21世紀になり、携帯音楽機器市場で主役となったのは、Appleである。なぜAppleが携帯音楽機器市場に新規参入して先行最有力企業のソニーを逆転できたのかを、製品のスペックおよび補完財の視点から考察しなさい。
 
西雄大(2013)「エクレア社長 古賀 宣行 ウォークマン開発者の魂」『日経ビジネス』2013年12月09日号、p.114
「古賀が担当する製品はウォークマン、DATウォークマン、ICレコーダーと変わっていったが、世界新記録を塗り替える役割に変わりはなかった。/順風満帆だった古賀の会社人生に変化が起き始めたのは2001年。インターネットから曲をダウンロードできるネットワークウォークマンの開発に携わった頃だ。本体にアルミ製を採用し、古賀は世界で最も格好いい音楽プレーヤーを開発した自負があった。/だが市場を席巻したのはソニーではなく、米アップルのiPodだった。」
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SONYにおけるテープレコーダー製品セグメントvs プレイヤー製品セグメント

SONYが1979年に発売開始したカセット・ウォークマンTPS-L2は、「録音できない」という意味では先行製品よりも機能的に劣った製品ではあったが、ステレオ再生と小型軽量化を両立させた製品であるという意味において画期的なproduct innovationであった。SONYは同製品によって携帯型音楽プレイヤー製品という新しい製品セグメントを生み出した。
そうしたMarket Creation(市場創造)に成功したSONYは、その後も技術的改良を続け、「カセット・ウォークマン」製品シリーズの累計販売台数で約2億2千万台という輝かしい成功を収めた。
 
[注1]「AC電源ではなく電池駆動である」という点では、カセット・ウォークマンに先行する既存Productとして肩掛け型レコーダー「デンスケ」シリーズの「TC-D5」(1978年5月発売開始)というproductがあった。
 ソニー名誉会長(当時)の井深大氏は、海外出張時に飛行機の中でヘッドホンを使ってステレオ音楽を聴くのを趣味にしていたが、「TC-D5」は先行製品よりは小型化・軽量化されているとはいえ、重量1.7kgもあったため、「やはり重くてかなわないと嘆いていた」と言われている。
[注2]「肩掛け型ではなく、小型軽量の携帯型である」という点では、カセット・ウォークマンに先行する既存Productとしてモノラル・レコーダー「プレスマン」シリーズの「TCM-100」(1978年5月発売開始)というproductがあった。
ウォークマン「TPS-L2」(1979.7)の金型は、プレスマン「TCM-100」(1978.5)の金型を流用したものであったので、両製品の大きさや形状はほぼ同一であった。
 
 
問1 下記の「テープレコーダーからプレーヤーへ」というファイルを参考に、デンスケ「TC-D5」(1978.5)、プレスマン「TCM-100」(1978.5)、ウォークマン「TPS-L2」(1979.7)という3製品の製品コンセプト(対応ニーズ)の文章を完成させなさい。(3点満点)
 
 
なお下記の表で、△△、□□、◇◇にはそれぞれ漢字二文字の単語が入ります。
 
製品名 製品コンセプト(対応ニーズ)
デンスケ「TC-D5」(1978.5) 外で△△、蒸気機関車の音、野鳥の声を本格的に□□する
プレスマン「TCM-100」(1978.5) 外で◇◇を手軽に□□する
ウォークマン「TPS-L2」(1979.7) 外で△△を気軽に聞く
 
「外で△△を気軽に聞く」という製品コンセプト(対応ニーズ)に対して、カセット・ウォークマン「TPS-L2」(1979.7)以前の製品が対応できなかったのは、下記のような理由からである。すなわち、「外で△△を気軽に聞く」という製品コンセプト(対応ニーズ)の視点から考えると、先行製品は下記のような理由でカセット・ウォークマン「TPS-L2」(1979.7)よりも劣った製品であった。
 
1.既存先行製品のプレスマンTCM-100(1978年5月)は、カセット・ウォークマンTPS-L2とほぼ同じ大きさ・重量で小型軽量であったが、ステレオ再生はできなかった。(カセット・ウォークマンTPS-L2の金型は、プレスマンの金型を流用したものであった。)
 
2.既存先行製品のデンスケ「TC-D5」(1978年5月)は、カセット・ウォークマンTPS-L2と同じくステレオ再生はできたが、重量は1.7kgと重かったし、大きさは4.8cm×23.7cm×16.8cmと大きかった。(デンスケの重量はウォークマンの4.5倍、大きさは体積比で6.3倍であった。)
 
問2 前述の「テープレコーダーからプレーヤーへ」というファイルを参考に、デンスケ「TC-D5」(1978.5)、プレスマン「TCM-100」(1978.5)、ウォークマン「TPS-L2」(1979.7)という3製品が「既存製品に対して、どのような意味でproduct innovationであったのか?」「それぞれの製品は、どのような意味で製品コンセプト(対応ニーズ)に適合した製品であったのか?」を説明しなさい。(5点満点)
 
 
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自動運転自動車 – Google

自動運転車に関するグーグルの取り組み(1)
  1. Thrun, S. (青木靖 訳, 2011)「Googleの自動運転車で目指していること(TEDTalks)」 TED2011

  2. NHK(2013)「クローズアップ現代:ドキュメント グーグルカー 自動運転自動車 1 」

  3. NHK(2015)「ここまできた自動運転 社会はどう変わるのか」

  4. 岩間宏毅(2016)「NHKビジネス特集: 自動運転革命 グーグルの脅威」2016/10/3
  5. 日本経済新聞 電子版(2013)「「自動運転」は破壊者か 攻めるグーグル、悩むトヨタ」日本経済新聞 電子版、2013/3/28 7:00
  6. 宮本和明(2015)「街に溶け込めるか グーグル自動運転最新版、ITの聖地へ」日本経済新聞 電子版、2015/7/27
  7. liberty.com(2015)「自動運転でトヨタがグーグルの”下請け”に? 「思わぬライバル」にご注意」ザ・リバティWeb、2015.11.02
  8. 近棟稔(2015)「あなたの知らない自動運転技術の歴史とGoogle Carの自動運転に使用するセンサーの基礎知識」[Google Carの自動運転技術大解剖(1)]2015年05月29日
  9. 近棟稔(2015)「自動車を制御するロボットの思考と行動の仕組み――Google Carが現実世界を認識する際の3つのアルゴリズムと実用化への課題」[Google Carの自動運転技術大解剖(2)]2015年07月03日
  10. 近棟稔(2015)「人工知能の歴史と、グーグルの自動運転車が事故を起こさないためにしていること」[Google Carの自動運転技術大解剖(終)]2015年12月09日
  11. 「自動車メーカーは置き去りGoogleが目指す完全自動運転」WEDGE REPORT、2016年5月31日
 
自動運転車に関するグーグルとの連携
 
 
Googleだけでなく、同じくネット・ビジネス系企業として日本のDeNAも自動運転自動車ビジネスに参入している。
 
 
自動運転車に関するグーグルの取り組み(旧データ)
 
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エジソンによる電球の発明(1879) というProduct Innovationに関するneeds視点からの説明

エジソンによる電球の発明(1879) というProduct Innovationを、いわゆるneeds視点から分析すると下記のように位置づけることができる。
 
1.産業革命の進展・普及にともなう、19世紀における大工場制度の普及
     ↓
2.夜間労働の出現・増大
     ↓
3.「夜間労働に対応する照明」=「明るくて安全でクリーンで手間のかからない夜間照明」に対するニーズの出現
needs1.照度のより高い照明(作業のしやすさや安全の確保、必要な照明装置の数を減少させることなどが可能な照明)
needs2.火事の危険度がより低い照明(ろうそくやランプなど燃焼プロセスを利用した照明よりも火事の危険度がより少ない照明)
needs3.ススなどで製品が汚れない照明(ろうそくやランプなど燃焼プロセスを利用した照明ではススの発生が不可避であるが、燃焼プロセスを利用しないことでススを発生することが原理的にない照明)
needs4.取り替えの手間が低い照明(ろうそくやランプよりも、「故障」率が低く、取り替え期間がより長い照明)
     ↓
4.上記のneedsを充足する照明装置としての白熱電球の発明
 
 
Innovationを経営技術論的視点から分析する際には、needsという用語を、下記の3要素に分けて論じる必要がある。
要素1.necessity・usefulness(必要であること、有用であること)
要素2.wants(欲求)
要素3.demand(需要)
 
問題 エジソンによる電球の発明(1879) というProduct Innovationに関わる上述のneeds1~needs4は、要素1、要素2,要素3のいずれに該当するのかを、下記資料を参考にわかりやすく説明しなさい。

http://www.sanosemi.com/document/sano-biztech-chap4.pdf

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ビール類の市場シェア推移

データ-ビール類-市場シェア変化

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ビール類に関する製品イノベーションと酒税法

製品の需要は、製品の購入者が支払うべき金額によって変動する。
製品の購入者が支払うべき金額は、product life cycle論視点から見ると、下記のような諸要素によって規定されている。
 
product life cycle視点から見たトータル・コスト
1.初期コスト
1.1 製品本体購入コスト(製品本体の購入価格)
1.2 補完財購入コスト(周辺機器等の購入価格)
1.3 導入コスト
1.3.1 新規学習コスト(初期学習費用)
1.3.2 運搬・設置コスト(送料・運搬費、設置費用)
 
2・維持コスト
 
3.廃棄コスト
3.1 製品本体廃棄コスト(製品本体の廃棄費用、廃棄作業コスト)
3.2 補完財廃棄コスト(周辺機器等の廃棄費用、廃棄作業コスト)
 
ビールのような消費財においては、1.1と1.3.1と3.1などが問題となる。
 
問1 ビールの場合の販売価格の規定要因を、下記の分類に応じて具体的に考察しなさい。
1) コスト
2) 利益
3) 税金
ビールに関わる製品イノベーションの規定要因としての酒税法
 
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product life cycle視点から見たtotal cost

product life cycle視点から見たtotal costは、下記のような要素から構成されている。

product life cycle視点から見たトータル・コスト

1.初期コスト
1.1 製品本体購入コスト(製品本体の購入価格)
1.2 補完財購入コスト(周辺機器等の購入価格)
1.3 導入コスト
1.3.1 新規学習コスト(初期学習費用)
1.3.2 運搬・設置コスト(送料・運搬費、設置費用)

2・維持コスト

3.廃棄コスト
3.1 製品本体廃棄コスト(製品本体の廃棄費用、廃棄作業コスト)
3.2 補完財廃棄コスト(周辺機器等の廃棄費用、廃棄作業コスト)

上記の視点から見ると、イノベーションに関わるスイッチング・コストは、旧世代製品および旧世代製品対応補完財製品に関わる廃棄コストと、1.3の導入コスト(新規学習コスト)から構成されていることになる。

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Amazon.comに関する問題(4) – なぜamazon.com起業時に、本を対象としたのか?

ジェフ・ベゾスは、Amazon.comの起業時にオンライン販売の対象商品として、下記資料に記載されているように書籍(books)を選択した。
 
資料1 Telegraphに掲載されているジェフ・ベゾスへのインタビュー記事
The company started out as a business plan, written by Bezos while still at D. E. Shaw, the Wall Street hedge fund. On the back of the plan he raised $300,000 (£191,747) and headed west with MacKenzie to start their new adventure.
The original Amazon plan was focused exclusively on books, and I expected the company to grow slowly over a large number of years. But it actually grew very quickly right from the beginning.”
 
Bezos then researched the top twenty mail order businesses to figure out which goods might sell well in an Internet marketplace. Software, music, videos, and clothing were all possibilities, but Bezos methodically whittled the list down to one choice – books.
 
When Amazon first opened its “virtual” doors in 1994, the company was on the cutting edge of the e-commerce revolution as one of the first in the world to offer goods over the Internet. Focused exclusively on book sales, Amazon founder Jeff Bezos saw e-commerce’s potential to offer a far wider range of book tides than was possible in the traditional brick-and-mortar bookstore. His business model inspired the company’s name change to Amazon, in reference to the world’s most voluminous river.
 
Amazon.com, Inc. (“Amazon.com” or the “Company”) is the leading online retailer of books. Since opening for business as “Earth’s Biggest Bookstore” in July 1995, Amazon.com has become one of the most widely known, used and cited commerce sites on the World Wide Web (the “Web”). Amazon.com strives to offer its customers compelling value through innovative use of technology, broad selection, high-quality content, a high level of customer service, competitive pricing and personalized services.
 
問題 現在のamazon.comは多種多様な商品を取り扱っているが、最初は書籍のみを対象としてビジネスを始めた。その理由としては、「よく知られた製品であること」、「市場が大きいこと」、「競争が激しいこと」、「仕入れが容易であること」などいくつもの要因がある。
「ベゾスは、なぜ書籍を対象としたのか?」に関して、下記の要件を満たすレポートを作成しなさい。
(1) 上記に挙げた要因も含めなるべく多くの要因を列挙しなさい。
(2) 自らが列挙した要因それぞれについて、ジェフ・ベゾスの意図がわかるようにその内容をわかりやすく説明しなさい。
(3) 自分が利用した資料の出典を上記のような形式で必ず明示しなさい。用いた根拠資料の出典の明示がない場合には、採点の対象とはしないので注意すること。
 
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Amazon.comに関する問題(3) – Net SalesおよびOperation Incomeの推移2014-2016

Amazon.com の2016Anual reportによれば、最近3年間のNet SalesおよびOperating Incomeは下記の通りである。
 
表1 Net Sales(売上高)の推移2014-2016
 
表2 Operation Income(営業利益)の推移2014-2016[単位:100万ドル]
 
 
Amazon.com(2017) 2016 Annual Report, 2017/04/12, p.23では、Net Salesに関して下記のような説明がある。
Net sales include product and service sales. Product sales represent revenue from the sale of products and related shipping fees and digital media content where we record revenue gross. Service sales represent third-party seller fees earned (including commissions) and related shipping fees, AWS sales, certain digital content subscriptions, certain advertising services, and our co-branded credit card agreements. Amazon Prime membership fees are allocated between product sales and service sales and amortized over the life of the membership according to the estimated delivery of services.
 
問1 上記のAWSとは何かをわかりやすく説明しなさい。
 
問2 上記の二つの資料に基づく下記エクセルファイルの2015年、2016年の空欄部分を埋めてファイルを完成させ、AMAZON.comの特徴を示すグラフを一つ作成しなさい。
 
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Amazon.comに関する問題(1) – なぜCadabra.comからAmazon.comに改名したのか?

ジェフ・ベゾス(Jeff Bezos)は1994年12月にCadabra.comという名称で法人格を取得した。しかしすぐにCadabra.comという名称の利用を取りやめて、Amazon.com に改名している。Amazon.com に改名した理由は、日本語版ウィキペディア「Amazon.com」(http://ja.wikipedia.org/wiki/Amazon.com)によれば、下記のようなものである。
 
「WWW草創期の1994年7月にジェフ・ベゾスによってCadabra.com(カタブラ)としてワシントン州で法人格を取得し、インターネット書店が開業される。この cadabra はアブラカダブラから採られたものだが、ベンチャー計画を弁護士に電話で話した際 “cadaver(「死体」の意)?” と聞き返されたため、のちに世界で最大規模の流域面積を持つ南アメリカのアマゾン川にちなみAmazon.comと改名された。」
 
問1 「弁護士が電話で”cadaver”と聞き返したのでCadabra.comという名称の利用を取りやめた」という上記の記述の典拠として用いるのにふさわしいWikipedia以外の資料を探し出して、該当箇所を引用するとともに、下記注意事項に留意しながら、きちんとした引用表記を行いなさい。
 なおcadaver以外の理由で取りやめたという説があれば、それも紹介しなさい。
 
問2 「世界で最大規模の流域面積を持つ南アメリカのアマゾン川」にちなんでAmazon.comという名称の利用を採用したという上記の記述の典拠として用いるのにふさわしいWikipedia以外の資料を探し出して、該当箇所を引用するとともに、下記注意事項に留意しながら、きちんとした引用表記を行いなさい。
 
注意事項1. 2chやmatome.naver.jpは引用典拠としてはふさわしくないのでそれ以外の資料を探し出すこと。
注意事項2. 明治大学経営学部の下記資料の指示に従って、引用表記をおこなうこと。
 
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