定額制のデジタル動画配信サービス

投稿日: 2015年7月14日 作成者: sano
定額制のデジタル動画配信サービス3社の比較
Hulu dtv Netflix
会員数 約100万 約460万人 約6200万人
コンテンツ数 2万本 約12万本 —
月額料金 933円 500円 $7.99
［出典］『朝日新聞』2015年6月18日朝刊の記事,会員数データはHuluとdtvは2015年3月末時点、Netflixは2015年4月時点。dtvとHuluの料金は税抜き。Netflixは世界50カ国で事業を展開しているが、料金は米国でのもの。
2015年7月14日現在のHuluのWebページによれば、見放題なのは1万本とされており、上記の半分の値となっている。

なの『日本経済新聞』2015年8月24日朝刊の記事によれば、ソフトバンクのUULA(ウーラ)は、月額467円で約10万本のコンテンツが見放題で136万人の会員がいる。KDDIのビデオパスは月額562円で約1万5000本のコンテンツが見放題で約100万人の会員がいる。

　
[参考情報]
HuluはWalt Disney Company、 21st Century Fox、NBC Universalの合弁事業としてVOD(Video On Demand)サービスをアメリカで2008年より開始している。広告収入による無料サービスHulu.comには約3,000万人が、月額固定料金制の有料サービスHulu Plusには約500万人の会員がいる。
日本でのサービス開始は2011年で、海外ドラマやアニメが充実していることを売りにしている。日本のHuluの会員数は、2014年初頭時点では数十万人と推定されていた。
Netflixの加入者数は、2014年初頭時点では全世界で約4,400万契約と推定されていた。日本経済新聞社(2015)によれば、米国ではCATV利用者のNetflixへの乗り換えが進んだ結果として、Netflixの動画配信サービスの通信量は「北米の夜間のネット通信量（下り）の34.9％を占め」るほどまでになっている。（なお第2位はamazon.comである。）
　
  1. Huffington Post(2014)「日テレがHuluを買う理由、Huluが日本事業を売る理由」The Huffington Post 、2014年02月28日 12時24分 JST
  2. 中原美絵子(2014)「日テレが、Hulu買収で仕掛ける「動画革命」— 船越雅史・コンテンツ事業部長に聞く（上）」東洋経済ONLINE, 2014年03月14日
  3. 中原美絵子(2014)「日テレは、Huluで100億円稼げるか？— 船越雅史・コンテンツ事業部長に聞く（下）」東洋経済ONLINE, 2014年03月17日
  4. 日本テレビ放送網株式会社(2014)「Huluの日本市場向け事業を承継し定額制動画配信に参入～Huluの作品ラインアップも大幅強化～」2014年2月28日付プレスリリース
  5. 日本経済新聞社(2015)「米動画配信ネットフリックス　今秋、日本上陸」2015年2月5日
  6. 本田雅一(2015) 「本田雅一の「TV Style」：「Netflix」の日本上陸がもたらすもの」ITmediaニュース、2015年02月05日
  7. 本田雅一(2015) テレビ震撼！｢ネットフリックス上陸｣の衝撃 — 映像ビジネスの枠組みが変わるきっかけに」東洋経済ONLINE, 2015年02月05日
  8. 清水誠(2015)「もうすぐ上陸のNetflix すごさの理由を図解してみた」accii.jp, 2015年03月27日
  9. 杉本りうこ(2015)「Netflixのトップが､日本戦略の全てを語った — 日本市場をどのように攻めるのか」東洋経済ONLINE, 2015年05月18日
  10. 朝日新聞社(2015)「ＴＶ局、ネット配信に活路　視聴者離れに危機感」『朝日新聞』2015年6月18日
　
[考察してみよう]
下記のような段階的検索方法で考察をおこないなさい。
段階１＞適切なキーワードを入れて、ネット検索で重要と思われる記事を5個以上探し出すこと。その際に、下記の参考情報のように、著者、作成年、タイトル、URL情報を含むデータを記入すること。
段階２＞探し出した記事を、内容別に項目分類すること
段階３＞内容別項目分類のそれぞれに、最低でも3個以上の重要な記事があるように再度検索をおこなうこと
段階４＞元データがある場合には、その元データが何かを探し出すこと。なおネット上でデータがある場合には、元データをダウンロードすること（あるいはダウンロードできるようにしておくこと）
段階５＞内容別項目分類のそれぞれに、簡単なレジュメや考察などのメモを作成すること
　
問1 ネット利用の動画配信サービスについて下記の問いに答えなさい。
(1) ネット利用の動画配信サービスとしては、無料動画配信サービスのYoutubeも含め、他にどのようなものがあるのかを調べなさい。
(2) ネット利用の動画配信サービスについて、その特性（無料 vs 有料、定額制 vs PPVなど）別にタイプ分類しなさい。
(3) それぞれのタイプごとにその競争力について、他のタイプと比較分析をしなさい。
(4) それぞれのタイプごとに、どの動画配信サービスが最も競争力が高いと考えられるのを考察しなさい。
　
問2 ネット利用の動画配信サービスと、デジタル地上波や衛星電波を利用したTV放送の関係について下記の問いに答えなさい。
(1) TV放送事業者を、「利用放送波」（利用放送手段)、「事業収入源」（ビジネスモデル）といった視点からタイプ分類してすべて列挙しなさい。
(2) ネット利用動画配信をおこなっている事業者（専業者、および、それを自己の事業の宣伝等のために利用している事業者）を、「コンテンツ源」、「事業収入源」（ビジネスモデル）といった視点からタイプ分類してすべて列挙しなさい。
(3) 「ネット利用の動画配信サービスの社会的普及がTV放送に対してどのような影響を与えているのか？」に関して、TV放送の視聴時間や視聴態度など「視聴者」側の変化を論じなさい。
(4) 「ネット利用の動画配信サービスの社会的普及がTV放送に対してどのような影響を与えているのか？」に関して、TV放送事業における広告収入など「TV放送事業者」側の変化を論じなさい。
(5) TV放送事業者は(2)で論じた変化に対してどのように戦略的に対応しようとしているのかを論じなさい。その際には、「TV放送事業のあり方それ自体」に関する対応(NHKと民間放送事業者に分けて論じること）と、「TV放送事業者によるネット動画配信サービス事業への進出」という対応に分けて論じなさい。
　
[参考情報の内容項目別分類]
[項目1a]テレビ放送視聴者の減少傾向に関する記事
  1. ITmedia(2014)「1人暮らしの大学新入生、4分の1が「テレビない」　東京工科大調査」ITmediaニュース、2014年05月19日
  2. ITmedia(2015)「テレビ離れ”鮮明に　短時間視聴が増加　「必要ない」も増加　NHK調査」ITmediaニュース、2015年07月08日
  3. ITmedia(2015)「「アニメを届ける最適な手段として、テレビではなくYouTubeを選んだ」　「モンスト」アニメ版、世界同時配信へ」ITmediaニュース、2015年07月21日
  4. Bond, S., Garrahan, M. (2015) “Broadcasters fear falling revenues as viewers switch to on-demand TV” Financail Times Web, 2015/02/22
[項目1b]テレビ放送視聴者の減少傾向に関する記事の元データ
  1. NHK放送文化研究所・世論調査部(2015)「「日本人とテレビ　2015｣調査 結果の概要について」
  2. 中野佐知子(2013)「幼児のテレビ視聴時間の減少とその背景 — 幼児のテレビ視聴時間の減少とその背景」『疱瘡研究と調査』2013年11月号, pp.48-63
  3. NHK(2015)「2015年6月全国個人視聴率調査の結果」
[項目2a]テレビ保有者＝テレビ放送受信機設置者の減少によるる英BBCの受信料減少に関する記事
  1. 産経新聞(2015)「深刻なテレビ離れで英BBCが1000人超リストラ　テレビ保有者減少で“受信料”不足」ITmediaニュース、2015年07月14日
  2. Zekaria, S.(2015)「英BBC、職員1000人超削減へ－受信料収入が減少」Wall Street Journal日本語版Web, 2015年7月3日
  3. Zekaria, S.(2015) “BBC to Cut Over 1,000 Jobs — Increasing shift of viewers from TV to Internet is denting state broadcaster’s license-fee income,” Wall Street Journal, 2015/07/02
[項目2b]テレビ保有者＝テレビ放送受信機設置者の減少によるる英BBCの受信料減少に関する記事の元ネタ
  1. BBC(2015) “A simpler and leaner BBC,” BBC Web ＞ About the BBC ＞ Media Centre, 2015/07/07 Press Release

[項目3]テレビ放送視聴者の減少傾向に対するテレビ放送局側の対応

録画視聴率、無料ネット配信

  1. ITmedia(2014)「ビデオリサーチ、録画視聴率を初公開　ドラマ上位に」ITmediaニュース、2014年7月15日
  2. ITmedia(2014)「日テレ、放送終了直後から無料ネット配信実験　「MOCO’Sキッチン」など」ITmediaニュース、2014年01月14日
  3. ITmedia(2014)「放送終了直後から無料見逃し配信　TBSもスタート　「MOZU」など」ITmediaニュース、2014年10月10日
  4. ITmedia(2015)「テレ東、放送終了後から無料ネット配信　「YOUは何しに」「ゴッドタン」など」ITmediaニュース、2015年03月27日
  5. 日本民間放送連盟(2015)「井上会長会見」2015年03月19日
  6. ITmedia(2015)「民放5局、テレビ番組をCM付きで無料配信　10月から」ITmediaニュース、2015年03月20日
  7. ITmedia(2015)「民放5局、テレビ番組をネットで無料配信　共同ポータル「TVer」10月スタート」ITmediaニュース、2015年07月16日
[項目4]TV放送録画に関するイノベーション
  1. 中原 美絵子(2013)「テレビ局の敵か味方か、ガラポンTVの衝撃— 過去90日の全番組、スマホでいつでもどこでも」東洋経済ONLINE、2013/6/21
  2. 竹内亮介(2014)「ワンセグ８局を全録していつでもどこでも楽しめる ガラポンＴＶ四号機を試す」日本経済新聞WEB, 2014/10/18
  3. ガラポン株式会社「ガラポンTV製品仕様」
[項目5]動画配信に関するイノベーションによる新しい動画体験
  1. 日本経済新聞(2015)「高校野球をスマホで生観戦　ITで「スポーツ新体験」」日本経済新聞電子版＞テクノロジー＞ニュースプラス＞Tech Frontline、2015/6/8
[項目6]TVのイノベーションの方向性
  1. 内田泰、大森敏行、高橋史忠、Phil Keys(2011)「これからのテレビが満たすべき要件 Google TVが示す未来（４） 」日本経済新聞電子版＞テクノロジー＞> 新技術 & 科学 > 記事、2011/3/11[『日経エレクトロニクス』2010年12月13日号が元ネタ]
カテゴリー: テレビcase, 佐野ゼミ生用課題, 製品イノベーション事例, 遅刻者・欠席者用課題 パーマリンク